グループ全体の人事戦略を、
ひとつのシステムで管理

グループ会社の管理職が三菱重工側の社員情報を検索して見られるようになったり、三菱重工側からグループ会社の社員の情報が確認できるようになったりして、とても便利だと感じています。また、例えば、当社ではグループ会社間も含め、人事異動が比較的多くあります。POSITIVE では異動情報も管理できますし、グループ会社を横断する異動の際にも、1 つの処理で必要な情報を出向先や転籍先の会社に引き継げるため、人的な登録ミスも低減され 、登録内容のチェック作業など大幅な業務効率化に繋がっています。

POSITIVE導入において開発したアドオン機能は同規模の導入プロジェクトと比べて大幅に少ないと聞いています。その効果もあり、2023年予算におけるシステム維持管理費は従来比で約50%削減されました。将来的なバージョンアップ対応コストの削減にもつなげられたと感じています

同社がこれらの取り組みに続けて着手したのが、「従業員ファースト」のための「人事関連手続きの一元化・ペーパレス化」でした。 人事部人事サービスグループグループマネジャーの馬場美仁氏は「新型コロナウイルス感染症の影響で急速にテレワークが伸展したこともあり、人事関連の手続きや申請プロセスの抜本的な見直しに、より力強く取り組む必要があると考えました。プロジェクトをスピーディーかつアジャイルに進めるため、すでに『タレントマネジメントシステム』の導入で実績をあげていて、かつ、メンテナンスの機動性・柔軟性に社内でも定評があったPOSITIVEを活用しようと決断しました」と振り返ります。そこで、2021年4月、すでに導入済みのPOSITIVE「タレントマネジメント」機能に加えて、新たにPOSITIVE「従業員向けWebサービス」機能を導入しました。その後わずか半年間で30を超える機能を実装。2021年12月時点で、約2万5,000枚のペーパレス化、約3,000時間の業務時間削減を実現しました。

『POSITIVE』を採用した最大の決め手は “人”
同社の担当者は「先に『POSITIVE』を導入していた同じグループ会社へ視察に行ったこともありましたので、以前からその存在は知っていました。
加えて、従業員規模1万名以上の企業への導入実績が豊富にあることや、他の導入企業からの高い評判を耳にしていたこともあり、選定の候補として入れることにしました。
どんなシステムにもそれぞれ特徴がありますから、機能だけで優劣をつけるのは難しい。それよりも、“カウンターパートとして寄り添ってくれる人たちがいる”という安心感のほうが重要でした。
『構築したら終わり』というスタイルのベンダーもあるなかで、電通総研は一貫して『ビジネスパートナーとして伴走する』という姿勢を見せてくれました。
こうした 熱意とともに、要望のあった機能を可能な限り標準化しつつ、その他の要望に対しても必要に応じて機能を拡張しようとする柔軟性も感じ取れた。
電通総研となら長く付き合っていけそうだと感じました。実際、運用が始まってからも、きめ細やかにサポートしてくれるので、『あのときの決断に間違いはなかった』と確信しています」と振り返ります。